一般財団法人ワタナベ文化振興財団

設立のご挨拶

終戦から十年経った昭和三十年、渡辺晋は渡辺プロダクションを創業し、
日本のエンターテイメント業界の礎を創りました。

そして、戦後の目覚ましい経済発展とともに、
エンターテイメントを通じて国民生活に彩を与え、
日本人の心を豊かにしたい一心で昭和を駆け抜けました。

戦後八十年、平成を経て令和となった今、政界の実情を見ると、
絶えない国際紛争と台頭する保護主義などから世界秩序は不安定な一途をたどっています。

このような状況下の日本にとって、創造力にあふれた活気ある社会の形成を目指し、
世界平和の実現に芸術文化の側面から
積極的に貢献し得る若者を確保して育成することは不可欠です。

渡辺晋なき後に株式会社ワタナベエンターテインメントを創立した渡辺ミキは、
文化芸術の分野における上述のような日本社会の課題解決の一助となることを願い、
この財団法人の設立を決意しました。

したがいまして、この財団法人は、その事業を通じて大学及び大学院に在籍する学生や
海外からの留学生にたいして奨学金を支給することによって
芸術文化における世界に通ずる有益な人材を育成し、
合わせてこの分野の振興を図ることで社会に寄付することを設立の趣意といたします。

終戦から十年経った昭和三十年、渡辺晋は渡辺プロダクションを創業し、日本のエンターテイメント業界の礎を創りました。

そして、戦後の目覚ましい経済発展とともに、エンターテイメントを通じて国民生活に彩を与え、日本人の心を豊かにしたい一心で昭和を駆け抜けました。

戦後八十年、平成を経て令和となった今、政界の実情を見ると、絶えない国際紛争と台頭する保護主義などから世界秩序は不安定な一途をたどっています。

このような状況下の日本にとって、創造力にあふれた活気ある社会の形成を目指し、世界平和の実現に芸術文化の側面から
積極的に貢献し得る若者を確保して育成することは不可欠です。

渡辺晋なき後に株式会社ワタナベエンターテインメントを創立した渡辺ミキは、
文化芸術の分野における上述のような日本社会の課題解決の一助となることを願い、この財団法人の設立を決意しました。

したがいまして、この財団法人は、
その事業を通じて大学及び大学院に在籍する学生や海外からの留学生にたいして奨学金を支給することによって芸術文化における世界に通ずる有益な人材を育成し、
合わせてこの分野の振興を図ることで社会に寄付することを設立の趣意といたします。

令和7年12月24日
設立者:吉田美樹

概要

当財団では、「大学生に対する奨学金の給付事業」を実施しております。
当事業は、芸術文化に通ずる有益な人材の育成を図るべく、
大学に在籍する学生や海外からの留学生に対して返還義務のない奨学金を支給することで、
学業の研鑽を促進することを目的としたものです。

当財団では、「大学生に対する奨学金の給付事業」を実施しております。
当事業は、芸術文化に通ずる有益な人材の育成を図るべく、
大学に在籍する学生や海外からの留学生に対して返還義務のない奨学金を支給することで、学業の研鑽を促進することを目的としたものです。

名称
一般財団法人ワタナベ文化振興財団
所在地
〒150-0001 東京都渋谷区神宮前3-27-19
メールアドレス
info@watanabe-bunkashinko.or.jp
設立
2025(令和7)年12月24日

役員

評議員
吉田 正樹
株式会社ワタナベエンターテインメント代表取締役会長
評議員
中西 健夫
株式会社ディスクガレージホールディングス グループ代表
一般社団法人コンサートプロモーターズ協会会長
一般社団法人カルチャーアンドエンタテインメント産業振興会(CEIPA)副理事長
評議員
髙木 正彦
合同会社髙木企画代表
評議員
長尾 忠彦
IVSテレビ制作株式会社取締役会長
評議員
松本 明子
タレント
評議員
山田 美紀
代表理事
吉田 美樹
株式会社ワタナベエンターテインメント代表取締役社長
理事
岡田 直子
一般財団法人 天涯文化財団代表理事
理事
福浦 与一
IVSテレビ制作株式会社代表取締役社長
一般社団法人全日本テレビ番組製作社連盟(ATP)理事長
理事
中山 秀征
タレント
理事
青島 美幸
作家・タレント・俳優
理事
坂本 ゆう子
監事
渡邊 芳樹
税理士法人WATANABE 代表社員
監事
濱口 善紀
飯塚総合法律事務所 弁護士
選考委員
福井 健策
骨董通り法律事務所代表 弁護士
選考委員
近田 春夫
ミュージシャン・作曲家・音楽プロデューサー・音楽評論家・タレント
選考委員
三浦 卓広
株式会社ワタナベエンターテインメント執行役員

内容

給付額:10,000円(年額:120,000円)
給付期間:1年間
課題:小論文
必要書類:
①  奨学生願書
②  在学証明書(在学校が発行するもの)
③  成績証明書(大学生…在学校が発行するもの, 大学院生…在学校又は卒業大学等が発行するもの。
大学3年次から新しい大学に編入した場合は、前の大学のものを取得してください。)
④  住民票(同一世帯内全員分の記載があり、マイナンバーの記載が無いもの)
※「応募書類の手引き」を必ずお読みの上でご用意ください。

募集要項

応募には下記の要件を全て満たしていることが必要です。

(1) 日本国籍を有すること
(2) 国内の大学に学ぶ大学2年生・3年生・4年生・修士1年生であること
(2026年4月1日時点。学部、学科に制限はありません。)
(3) 2026年4月1日時点で年齢25才以下であること
(4) 就学状況及び生活状況について適時報告できること

募集期間:2026年4月1日~2026年6月15日
採用人数:30名

選考方法

書類選考・小論文